国立京都国際会館 様

国際会議で活躍するBOSCH会議システム

国立京都国際会館 我が国初の国際会議場である国立京都国際会館
日本における国際会議のパイオニアが採用した赤外線方式同時通訳システム。
国立京都国際会館様はブロードバンド時代に対応して、映像・音響・同時通訳をフルデジタル化、光ネットワークでメディアセンターに集め、各会議場の情報を集中管理・制御・運用、デジタルアーカイブにも対応したシステムを導入している。システム全体の中で重要な柱のひとつとなる赤外線方式同時通訳システムと会議システムについて、施設部 技術課 課長の小寺信一氏にお話を伺った。
小寺信一氏 施設部 技術課
課長 小寺信一氏

国際会議場のパイオニアとして、常に最新の環境を利用者に提供。
メインホール
大会議場は最大2,000人の収容が可能。国連常用通訳言語6ヶ国語+日本語の同時通訳に対応。
1966年に日本で最初の国際会議場として設立された国立京都国際会館は、これまでに16,000件以上もの会議・イベントを開催した実績を持つ日本を代表する国際会議場である。有名な「京都議定書」を採択した「地球温暖化防止京都会議(COP3)」や「第3回世界水フォーラム」などの大規模な国際会議も手がけてきた。開館当初から放送局並みの映像・音響装置を導入。常に最新の環境を利用者に提供し続け、国際的にも高い評価を受けている。
現在、同時通訳システムには国連をはじめ世界の会議場で採用されているBOSCH赤外線方式同時通訳システムとDCN(デジタル・コングレス・ネットワーク)ディスカッションシステムを採用。映像・音響ともに会議システムはすべてフルデジタル化されている。


世界各国の要人が会する国際会議。コミュニケーションの核となる同時通訳システム。
大会議場の同時通訳ブースと通訳者ユニット
赤外線方式同時通訳システムとDCNディスカッションシステムを採用した理由を小寺氏は語る。「国際会議というものは生放送と同じでやり直しがきかない。また、名前の通り世界中の方が出席しますから、同時通訳などのサポートがあって、初めて会議が成り立ちます。会議の内容や進行に大きく関わりますので、同時通訳のシステムには特に信頼性が求められます。同時通訳システムは、いろいろな言語の国が集まっているヨーロッパが主流だと考えています。国連を始めとした様々な国際会議場を視察したところDCNディスカッションシステムが数多く導入されていて、システムの信頼性も納得のいくものでした。アナログ方式からデジタル方式への切り替えを考えていましたので採用を決定しました。COP3という大規模な国際会議に合わせての導入でしたので慎重に検討を重ねましたが、参加者や通訳者からの評判もよく、結果には満足しています」。


会議の規模に応じた柔軟なシステム構成。信頼性を際立たせる技術力とノウハウ。
操作卓
調整室に設置された大会議場のオペレーション卓
 
ラジエーター
フロア語と各通訳言語を赤外線で送信するラジエター
国際会議で重要な役割を担う同時通訳。BOSCH会議システムの性能と東和エンジニアリングのサポートについても高い評価を得ている。
「会議の規模に合わせた柔軟なセッティングは従来のシステムでは実現できませんでした。マイクがつなげられる本数に限界があるなど、いろいろと制約があるからです。DCNディスカッションシステムはスプリッターをつなげば増設でき、柔軟に拡張できる。国際会議の本場、ヨーロッパで実績を積んだシステムだからこその機能でしょう。ただ、大規模な会議が開催されるといって単純にマイクの数をふやせばいい、というものではありません。DCNディスカッションシステムはネットワークシステムでもありますので、会議に合わせたネットワークの設計が必要となります。『第3回世界水フォーラム』のような大規模な国際会議の時などは、東和エンジニアリングさんにはシステムの設計から会議期間中のサポートまでご協力をいただきました。
当館の要望に合わせたカスタマイズなどに対応できる東和エンジニアリングさんの技術力や会議運営のサポートに対するノウハウがBOSCH赤外線方式同時通訳システムとDCNディスカッションシステムへの信頼性をさらに際立たせているのではないでしょうか」


次世代の国際会議の実現に向けた技術情報の収集。複数の会議の連携などに向けて。
全ての会議場の情報を集中管理・制御することができるメディアセンター(上)とデジタルAV信号をコントロールするN-Vision。
他の国際会議場に先がけフルデジタル化を果たした国立京都国際会館が考える、これからの国際会議のあり方とはどのようなものなのだろうか。
「昔はひとつの会議場で話し合うことで、全てが完結していました。これからは会議のテーマが高度化、複雑化してきますので、複数の会議の連携が必要になってきます。複雑に関連し、かつ、ひとつひとつが高度なテーマのもとに集まったいくつもの会議が全国規模、世界規模で繋がっていくのではないでしょうか。そのような、これからの会議のあり方を実現し、サポートするには連携する会議場もインフラの整備に加え、常に新しい技術の情報を得る必要があると思います。
フルデジタル化を果たした当館としては、会議運営に役に立ちそうな技術、システムに関しては常に情報を収集しています。そのような情報収集は会議主催者側のあらゆるニーズに対応し、国立京都国際会館が常に最先端であり続けるためには必要不可欠なことだと考えています」。
日本における国際会議のパイオニアとして会議のあり方を牽引してきた国立京都国際会館。次世代の国際会議の実現に向けて、東和エンジニアリングが提供するシステムの信頼性はもとより、会議運営サポートに関する豊富なノウハウについても期待が高まっている。

Information

国立京都国際会館

http://www.icckyoto.or.jp/

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